Eバイクとは何か？電動アシスト自転車との違い

Eバイクと電動アシスト自転車

日本ではEバイク = 電動アシスト自転車

日本の公道で走行可能な「電動モーターが付いている自転車」は、商品名がEバイクとなっていても分類的には全て「電動アシスト自転車」です。

かつては、海外からの輸入電動バイク（現在ではEVスクーターや電動バイクと呼ばれる、モーター式バイク）を「Eバイク」が呼ばれていることがありましたが、最近になって自転車メーカーが電動アシスト自転車、特にスポーツタイプやミニベロタイプの電動アシスト自転車のことを「Eバイク」と呼ぶようになってきました。

名前が「バイク」とあるので、スクーターなどのバイクなのか自転車なのかわかりづらくなっていますが、日本ではモビチェンなどの一部の製品をのぞいて「Eバイク = 電動アシスト自転車」と考えて良いでしょう。

漕がないでも走る「フル電動自転車」は原付バイク

一方で、一部で販売されている「漕がないでも走る」フル電動自転車は、「電動モーターで人力をアシストをする」のではなく、「原動力で走る」ということになるので、原動機付自転車つまり原付バイクに分類されます。

つまり、ヤマハのE-VinoなどのEVスクーターなどと同じ扱いということです。

E-Vino | ヤマハ

見た目が自転車でも、「漕がないでも走る = フル電動 = 原付バイク扱い（要免許）」と覚えておきましょう。

電動アシスト自転車・Eバイクと道路交通法

日本では、公道を走る全ての車両に道路交通法が適応されます。

電動アシスト自転車は道路交通法では、

• 人の力を補うため原動機を用いる自転車
• 駆動補助機付自転車

と分類されています。

これは、商品名が「電動アシスト自転車」であっても「Eバイク」であっても、自転車に「電動アシストモーター」がついていれば、同じ法律が適用されます。

日本での電動アシスト自転車の制限は厳しい

では、道路交通法で「人の力を補うため原動機を用いる自転車」あるいは「駆動補助機付自転車」はどのように制限されているかというと、

1. 電動機であること
2. アシストするのは24km/h未満の時まで
3. スピードごとにアシストパワーの比率が規定通り

という制限がされています。

これらの規定を満たさない電動自転車を公道で運転すると、道路交通法違反になります。なお、私有地を走る分には問題ありません。

日本での電動アシスト自転車のパワー制限

日本での電動アシスト自転車は「坂道楽チン」という売り文句で売られているため、あまり知られていませんが、日本での電動アシスト自転車には速度区分ごとに厳密なパワー制限があります。

10km/h以上24km/h未満の区分がわかりづらいですが、10km/hを超えると24km/hまでは曲線的にアシストパワーが減っていくと思えばOKです。最終的に、24km/hを超えると完全に人力になります。

海外ではこうした制限が緩く、時速30kmまでアシストするEバイクもありますが、日本の公道で電動アシスト自転車・Eバイクで走行する場合は、このアシスト比率に適合していないと道交法違反になります。

海外製のEバイクを購入するときは注意が必要

注意したいのは海外製のEバイクです。

海外製のEバイクの場合は、たとえ日本で販売されていたとしても、全てのEバイクが日本の道路交通法に適用させたEバイクとは限りません。

海外では「フルアシスト」「フル電動」が主流

日本の大手自転車屋さんで売っているようなEバイクは日本の道路交通法に適用させた「Eバイクと言う名の電動アシスト自転車」ですが、海外から平行輸入しているショップや、個人が海外から直接買う場合は、

• フルアシスト（アシスト制限なし）
• フル電動（漕がなくても走る）

というEバイクが主流です。

特に問題なのが、フル電動で、フル電動の自転車の場合、区分的には原付になるので、

• 原付免許の保有義務
• 番号標表示義務（ナンバープレートの取得）
• 自賠責保険の加入義務

が発生します。

自転車だと思って乗っていると、道交法違反（無免許運転・番号標表示義務違反）で罰金対象になってしまいます。

【それは原付です！】日本では公道走行制限があるEバイクの特徴と見分け方

Eバイクとは何か？電動アシスト自転車との違いを見てきました。

Eバイクと一言に言っても、製品によっては公道を走ることで道交法違反で罰金対象になってしまうリスクがあるので、きちんと道路交通法に適用したEバイクを購入するようにしましょう。